体調が悪そうな女性従業員に対し、心配だから声をかけたいと思うものの、女性特有の体調については特にデリケートな話題だけになかなか切り出せないものです。さらに、多くの男性は「セクハラ」と思われないだろうかと不安に思っています。不快感を抱かせずに働く女性を支援するためには、どんなことに気をつけたらいいのでしょうか？ 産婦人科専門医として職場での女性の健康管理にもアドバイスをする愛育病院院長の百枝幹雄さんに話を聞きました。
これまでは女性個人の問題とされ、あまり職場が関わることのなかった生理に伴う不調や更年期に伴う不調。しかし、働く女性の数が増え、社会にとって大きな経済損失になっていることが明らかになるにつれ、健康経営や人的資本経営の観点からも、職場でも何らかの支援やケアが必要だという意識が芽生えてきています。
一方、健康課題、中でも女性特有の不調に関しては特にデリケートな話題でもあります。そのため、何か声をかけたほうがいいと感じても、昨今の時代、声のかけ方によっては「セクハラ」と感じる女性もいることから、男性からは「どうしていいかわからない」という声が多く聞かれます。
男性はどのような心構えで対応したらいいのでしょう。この問題に詳しい産婦人科医で愛育病院院長の百枝幹雄さんは次のように話します。
「職場では男性は直接、自分から女性個人に働きかけるよりは、仮に女性から受診したいと言われたり、休暇の申請があったりしたら、それを快く了承して、気持ちよく背中を押す程度の関係性を作ることが良いのではないかと思っています。職場では生理のことを周囲に知られたくない、恥ずかしい、特に男性上司には言いにくい、と感じている女性はまだまだ多いです。また、人事評価に影響するのではないかと心配する人も少なくなく、特に年齢が上がるほどそうした心配をしている人がいるようです」
本人が直接体調について触れなくても、部署内に休みやすい環境を作ることも女性の助けになります。
個人に対して働きかけず、女性全体に話す
会社の姿勢を、きちんと伝えることが大事
男性が女性の健康課題に対応するときのポイントは「個人に対して働きかけるのではなく、女性従業員全員に対し、部署全体、企業全体として“女性特有の不調は従業員のウェルビーイングを損なう大変重要な問題だと認識している。受診するなどの対策をとってほしい。困ったことがあったら相談してほしい”といったメッセージを、普段から出しておくことです」と百枝さんは話します。
具体的には、「たとえば、『生理痛やPMSは女性にとって本当につらいし、労働生産性にも影響があるらしい。でも、治療をすればかなり良くなるそうですよ。ですから、つらい人は受診のために休みを取るのは大歓迎です』といった話を、部署の全員の前でするなどはいかがでしょう」と百枝さん。会社として全員に伝わるように、こうしたメッセージを出すのもいい方法です。
もちろん、男性自身が女性特有の健康課題について研修を受ける、本を読むなどして、ある程度の知識を持っておくことは大切です。ちなみに、最近は企業でこのテーマを扱う研修を行うところも出てきています。その際、「男性だけ、女性だけと分ける必要はなく、男女一緒に行うのでいいと思います」と百枝さん。
大切なのは、「職場として、企業として女性の健康課題に関心を持ち、働きやすい環境を作ろうとしていることが、女性従業員にきちんと伝わることです」と百枝さんは強調します。そのうえで、「もし、女性従業員との個別のやりとりや話し合いが必要な場合には、男性の管理職が直接対応するより、現場で実際にやり取りをしてくれるリーダーのような女性を指名する、協力をお願いするなどして彼女と組んで動くほうが、相談する女性も構えずに話がしやすくなるのではないでしょうか」（百枝さん）。社内にダイバーシティを扱う部署があれば、そこと連携するのもいいかもしれません。
もし直接、不調を抱える女性従業員から相談を受けた場合は、産業医や婦人科専門医、この分野に詳しい専門相談窓口などにしっかりとつないであげることが大切です。まだ、会社につなぎ先の仕組みがない場合は、「仕組みをつくってもらえるよう会社に働きかけてみてほしい」と百枝さんは勧めます。
東京大学医学部卒。聖路加国際病院女性総合診療部部長、同院副院長を経て2022年より現職。専門は子宮内膜症、子宮筋腫、不妊症などを扱う生殖内分泌学、内視鏡手術。日本産科婦人科学会産婦人科専門医、日本生殖医学会専門医、日本産科婦人科内視鏡学会技術認定医など。NPO法人日本子宮内膜症啓発会議理事長。
（※内容は2023年8月取材時点のものです）